Organizationスキーマの書き方
2026-09-28

結論
Organizationスキーマは、会社名や所在地、公式サイトのURL、ロゴ、公式SNSアカウントといった企業の基本情報を構造化データとして明示するための仕組みだ。AIエンジンが「この情報の発信元はどんな企業か」を判断する材料になるため、E-E-A-T(専門性・権威性・信頼性)の観点でも重要な実装のひとつとされる。
基本プロパティ
Organizationスキーマの中心となるプロパティは、name(企業名)、url(公式サイトのURL)、logo(ロゴ画像のURL)、そしてsameAsだ。sameAsには、Wikipedia、公式X(旧Twitter)、LinkedIn、Facebookなど、その企業が運営していることが公的に確認できる他サイトのURLを配列で列挙する。
sameAsは特に重要な役割を持つ。AIエンジンやナレッジグラフが「このURLの発信元はこの企業である」という同一性を紐づける手がかりになるため、可能な限り信頼性の高い外部アカウントを網羅的に記載しておきたい。
連絡先・所在地の記述
addressプロパティを使えば、PostalAddress型で郵便番号、都道府県、市区町村、番地までを構造化して記述できる。contactPointプロパティでは電話番号や問い合わせ先メールアドレス、対応言語なども表現できる。B2B企業であれば、営業窓口の情報をここに明記しておくと有用だ。
支店や複数の事業所を持つ企業の場合、departmentプロパティを使って親組織と子組織の関係を表現することもできる。ただし複雑にしすぎるとメンテナンスコストが上がるため、まずは本社情報を正確に記述することを優先したい。
サイト全体への設置場所
Organizationスキーマは、通常トップページや会社概要ページに1つだけ設置し、サイト内のすべてのページから同じ発信元であることが分かるようにするのが基本的な考え方だ。ページごとに矛盾した会社情報を記載してしまうと、AIが発信元の同一性を判断しにくくなる。
WebSite型のpublisherプロパティからOrganizationを参照する形で紐づけると、サイト全体の発信元情報として一貫性を持たせやすい。
更新運用の注意点
社名変更、ロゴ変更、SNSアカウントの移行などが発生した際は、Organizationスキーマの更新を忘れずに行いたい。古い情報が残っていると、AIが参照する企業情報と実態がずれてしまい、誤った文脈で引用されるリスクにもつながる。
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